でも、USCPAになったら、年収は大体どのくらいになるのか情報がなくて困ったな。
さらに、事業会社の経理職にも転職をして、年収をアップさせたよ。
USCPAの年収と、年収を上げるコツについて、自分の経験から話していくね。
実際のUSCPAに対する求人の年収も紹介するよ。
USCPAの年収は？年収を上げるコツは？
USCPAの年収と年収を上げるコツについてお話していきます。
USCPAの年収については、BIG4大手監査法人とそれ以外の事業会社と、大きく2つに分けて見ていきます。
USCPAの年収
- USCPAのBIG4大手監査法人での年収
- USCPAの事業会社での年収
BIG4大手監査法人は少し特殊な業界なので、別にしています。
１．USCPAのBIG4大手監査法人での年収
まず、USCPAがBIG4大手監査法人で働く場合の年収について見ていきましょう。
USCPAのBIG4大手監査法人での年収
- BIG４大手監査法人での職位ごとの年収の目安
- BIG４大手監査法人でのUSCPAの年収と日本の公認会計士の年収の差
- USCPAとしてBIG４大手監査法人に転職すると年収アップするか？
（１）BIG4大手監査法人での職位ごとの年収の目安
BIG4大手監査法人での職位ごとの年収の目安は、以下の通りです。
| 職位 | 年次（入所からの年数） | 年収目安 |
| パートナー | 15年目以上 | 2,000万円以上 |
| ディレクター | 12年目から15年目 | 1,200万円～2,000万円 |
| シニアマネージャー | 9年目から12年目 | 1,000万円～1,200万円 |
| マネージャー | 6年目から9年目 | 800万円～1,000万円 |
| シニアアソシエイト | 3年目から6年目 | 600万円～850万円 |
| アソシエイト | 1年目から3年目 | 450万円～600万円 |
入所して、アソシエイトになり、3年くらいごとに1つずつ職位が上がっていく感じです。
上表は残業代とボーナスを含んでいませんので、繁忙期だと、月給に、かなりの額の残業代が追加されることになります。
どこの場合、繁忙期だと基本給と同じくらいの残業代がついた月もありました。
（２）BIG4大手監査法人でのUSCPAの年収と日本の公認会計士の年収の差
BIG4大手監査法人では、USCPAの年収は、日本の公認会計士の年収と差があります。
仕事内容が同じだとしても、アソシエイトの時点で、USCPAの年収は、日本の公認会計士の年収より50万円低いと聞いていました。
BIG4大手監査法人でUSCPAの評価が、JCPA（日本の公認会計士）の評価より劣るというわけではありません。
この年収の差は、資格手当の違いのようなものだと理解しています。
というのは、税理士科目合格者や、日本の公認会計士試験受験中などの、何の資格も持っていない方も働いていましたが、USCPAよりさらに50万円ほど年収が低いと聞いていたからです。
JCPA（日本の公認会計士）の年収＞USCPAの年収＞資格無保持者の年収
差はそれぞれ50万円ずつ？
よって、先ほどご紹介したBIG4大手監査法人での職位ごとの年収の目安から50万円を引いた額が、USCPAの年収になると考えていいと思います。
（３）USCPAとしてBIG4大手監査法人に転職すると年収アップするか？
USCPAとしてBIG4大手監査法人に転職した場合、年収アップにつながるかは、転職する時点での年齢、年収によります。
入所後は、前職のポジションは考慮されず、基本的に一番下のアソシエイトから始まります。
前職の年収も考慮されることがなく、アソシエイトの年収から始まります。
つまり、前職で既に高いポジション、かつ、高年収をもらっていた人の場合は、監査法人へ転職することで年収が下がる可能性がかなり高いです。
ですので、そのような場合は、年収アップを目的とした監査法人への転職はやめた方がいいでしょう。
どこが勤務していたBIG4大手監査法人の監査職の場合ですが、20代のUSCPA合格者しか採用していなかったので、前職でまだそこまで年収が高かった人がいませんでした。
ですので「転職の結果、年収が大幅に下がった」と言っていたUSCPAの同僚はいなかったです。
監査法人の年収や転職の詳細については、以下の記事も参考にしてください。
２．USCPAの事業会社での年収
つぎに、USCPAが事業会社で働く場合の年収について見ていきましょう。
USCPAの事業会社での年収
- 外資系企業が日系企業化で年収が大きく違う
- どの「職種」と「業界」かで年収が大きく違う
（１）外資系企業か日系企業かで年収が大きく違う
事業会社については、外資系企業と日系企業で大きく年収が変わるでしょう。
というのは、外資系企業は、USCPAを会計のプロフェッショナルとして扱ってきますが、日系企業は、資格手当をつけるくらいの評価しかしないことが多いからです。
外資系企業でのUSCPAの年収＞＞＞日系企業のUSCPAの年収
特に、英語が必要ではない場合、日系企業ではUSCPAより簿記2級の方が高く評価されたりします。
USCPAが高く評価される企業を選ぶ必要があります。
（２）どの「職種」と「業界」かで年収が大きく違う
年収は「職種」と「業界」で決まりますので、高い年収を得るには、高い年収が得られる「職種」と「業界」に身を置く必要があります。
実のところ、USCPA資格を持っているかどうかより、高い年収が得られる「業界」に身を置けるかの方が、年収アップにつながるかという点では大切になってくるでしょう。
年収＝「職種」×「業界」
高い年収が得られる「職種」と「業界」に就くことが大切
USCPAが高い年収が得られる「職種」と「業界」について見ていきましょう。
2020年度の平均年収ランキング（転職サイトdoda）を参考にさせていただきました。
①USCPA資格が活かせる「職種」の平均年収
USCPA資格が活かせると考えられる「職種」の平均年収トップ10（2020年度）は、以下の通りです。
| 順位 | 職種 | 職種分類 | 平均年収 |
| １ | 戦略／経営コンサルタント | 専門職 | 724万円 |
| ２ | 業務改革コンサルタント（BPR） | 専門職 | 688万円 |
| ３ | 内部監査 | 企画／管理系 | 670万円 |
| ４ | リスクコンサルタント | 専門職 | 668万円 |
| ５ | 経営企画／事業企画 | 企画／管理系 | 632万円 |
| ６ | 会計専門職／会計士 | 専門職 | 630万円 |
| ７ | 内部統制 | 企画／管理系 | 600万円 |
| ８ | 財務 | 企画／管理系 | 568万円 |
| ９ | 会計コンサルタント／財務アドバイザリー | 専門職 | 567万円 |
| 10 | 管理会計 | 企画／管理系 | 553万円 |
上表は、USCPAの資格が活かせそうな職種だけ選んだ中でのランキングです。
2020年の全職種の平均年収は、409万円だそうです。
USCPAの資格が活かせそうな職種だけのランキングで、10位の「管理会計」でさえ553万円となっています。
よって、USCPAの資格があれば、転職により平均年収の高い職種につき、年収アップにつながる可能性が高くなると言えるでしょう。
平均年収が高いのは、コンサルタントだと思いますが、コンサルタントは、USCPAを取っただけで簡単に就けるわけではありません。
たとえば、どこの同僚のUSCPAは、まずは監査法人で経験を積み、知識を身につけ、自信がついてから、コンサルタントに転職をするパターンが多かったです。
よって、最初からコンサルタントに就けないとしても、他の職種で経験を積んでからステップアップすればいいでしょう。
②平均年収の高い「業界」は？
つぎに、平均年収の高い「業界」を見ていきます。
「業界」の平均年収額を知るのが目的ではなく、どの「業界」の平均年収が高いのかを知るための目安としてください。
平均年収トップ10（2020年度）の「業界」は、以下の通りです。
| 順位 | 業界 | 平均年収 |
| １ | メーカー | 453万円 |
| ２ | 金融 | 448万円 |
| ３ | 総合商社 | 446万円 |
| ４ | IT/通信 | 444万円 |
| ５ | メディカル | 426万円 |
| ６ | 建設/プラント/不動産 | 418万円 |
| ７ | インターネット/広告/メディア | 407万円 |
| ８ | 専門商社 | 406万円 |
| ９ | サービス | 369万円 |
| 10 | 小売/外食 | 353万円 |
「メーカー」「金融」「総合商社」「IT/通信」といった業界の平均年収が高いことがわかります。
順位1位の「メーカー」と順位10位の「小売/外食」では、平均年収の差は100万円もあります。
ですので、たとえば、「管理会計」という職種を選んだ場合、「小売/外食」よりも「メーカー」の「管理会計」職になった方が、年収アップにつながる可能性が高まります。
USCPAが高年収を得るコツ
- USCPA資格を取得し、USCPAとして高い付加価値が提供できる「職種」に就き、成長性の高い「業界」で働くこと
- USCPAの場合は、コンサルタントが高年収となりますが、コンサルタントはハードルが高いということでしたら、他の職種で経験を積んでからステップアップしてもいいでしょう。
- USCPAの場合は、「メーカー」「金融」「総合商社」「IT/通信」といった業界を選ぶと同じ職種でも年収が高くなる。
３．実際例：求人から見るUSCPAの年収
実際のUSCPAに対する求人から、USCPAの年収を見ていきます。
どこも転職の際にお世話になっている MS-Japan のどこ自身のマイページで求人検索をしました。
保有資格の「USCPA」にチェックを入れて、検索しました。
USCPA有資格者への求人は、218件みつかりました（2021年3月22日時点）。
USCPAの年収別の求人数は、以下の通りでした。
| 年収 | 求人数 |
| 500万円以下 | 10件 |
| 501万円～600万円 | 11件 |
| 601万円～700万円 | 24件 |
| 701万円～800万円 | 29件 |
| 801万円～900万円 | 21件 |
| 901万円～1,000万円 | 44件 |
| 1,001万円～1,100万円 | 3件 |
| 1,101万円～1,200万円 | 30件 |
| 1,201万円～1,300万円 | 4件 |
| 1,301万円～1,400万円 | 3件 |
| 1,401万円～1,500万円 | 0件 |
| 1,501万円以上 | 39件 |
| 合計 | 218件 |
結果は、年収が901万円から1,000万円の求人が一番多かったです。
また、年収1,000万円超の求人も多く、やはり、USCPA資格があると、高年収が得られる可能性が高いと言えると思います。
たとえば、以下の求人は、想定年収1,000万円～1,150万円となっていますが、USGAAPの知識と経験が求められており、USCPA資格が高く評価されることが分かります。
年収2,000万円の求人も見つかりました。
ただし、年収2,000万円といっても、あくまでも年収2,000万円まで出すこともあるということで、提示されている想定年収の幅は広いです。
年収2,000万円で内定を勝ち得るには、USCPAの資格だけでは難しいと思いますが、USCPAの資格があることで、年収2,000万円が得られるチャンスが得られることはたしかでしょう。
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以上、「USCPAの年収は？年収を上げるコツは？」でした。
ただ、BIG４大手監査法人は、年齢とそれまでの年収によっては、年収アップにはならないかもしれないんだね。
それに、年収アップには、どの業界で働くか考えることも大事なんだね。
USCPA（米国公認会計士）が評価される職種を選ぶこと、そして、高い年収が得られる業界で働くことが大切だね。
監査法人への転職は、年収がいっとき下がる可能性が高いけれど、パートナーになるまで出世できれば、年収2,000万円も可能だよ。
また、事業会社への転職も、キャリアのつくりかた次第で、年収2,000万円も夢ではなさそうだね。
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