でも、USCPAになったら、年収は大体どのくらいになるのか情報がなくて困ったな。
さらに、事業会社の経理職にも転職をして、年収をアップさせたよ。
USCPAの年収と、年収を上げるコツについて、自分の経験から話していくね。
実際のUSCPAに対する求人の年収も紹介するよ。
BIG4大手監査法人とそれ以外の事業会社と、大きく2つに分けて、USCPAの年収について見ていきます。
BIG4大手監査法人は、少し特殊な業界なので、別にしています。
１．BIG4大手監査法人
まず、USCPAがBIG4大手監査法人で働く場合の年収について見ていきましょう。
（１）BIG4大手監査法人でのUSCPAの年収
BIG4大手監査法人での職位ごとの年収の目安は、以下の通りです。
| 職位 | 年次（入所からの年数） | 年収目安 |
| パートナー | 15年目以上 | 2,000万円以上 |
| ディレクター | 12年目から15年目 | 1,200万円～2,000万円 |
| シニアマネージャー | 9年目から12年目 | 1,000万円～1,200万円 |
| マネージャー | 6年目から9年目 | 800万円～1,000万円 |
| シニアアソシエイト | 3年目から6年目 | 600万円～850万円 |
| アソシエイト | 1年目から3年目 | 450万円～600万円 |
入所して、アソシエイトになり、3年くらいごとに1つずつ職位が上がっていく感じです。
上表は残業代とボーナスを含んでいませんので、繁忙期だと、月給に、かなりの額の残業代が追加されることになります。
どこの場合、基本給と同じくらいの残業代がついた月もありました。
（２）BIG4大手監査法人でUSCPAの年収とJCPA（日本の公認会計士）の年収に差があるのか？
BIG4大手監査法人では、USCPAの年収は、JCPA（日本の公認会計士）の年収と差があります。
仕事内容が同じだとしても、アソシエイトの時点で、USCPAの年収は、JCPA（日本の公認会計士）の年収より50万円ほど低かったと記憶しています。
とはいえ、BIG4大手監査法人でUSCPAの評価が、JCPA（日本の公認会計士）の評価より劣るというわけではありません。
この年収の差は、資格手当の違いのようなものだと理解しています。
というのは、税理士科目合格者や、日本の公認会計士試験受験中などの、何の資格も持っていない方も働いていましたが、USCPAよりさらに50万円ほど年収が低いと聞いていたからです。
JCPA（日本の公認会計士）の年収＞USCPAの年収＞資格無保持者の年収
差はそれぞれ50万円ずつ？
（３）USCPAとしてBIG4大手監査法人に転職すると年収アップするのか？
USCPAとしてBIG4大手監査法人に転職した場合、年収アップにつながるかは、転職する時点での年齢、年収によります。
入所後は基本的に一番下のアソシエイトから始まるので、前職のポジションは考慮されず、よって、前職の年収も考慮されることがなく、アソシエイトの年収から始まるからです。
つまり、前職で既に高いポジション、かつ、高年収をもらっていた人の場合は、監査法人へ転職することで年収が下がる可能性はかなり高いです。
ですので、年収アップを目的とした監査法人への転職はやめた方がいいでしょう。
どこが勤務していたBIG4大手監査法人の監査職の場合ですが、20代のUSCPA合格者しか採用していなかったので、前職でまだそこまで年収が高かった人がいなかったこともあり、「転職の結果、年収が大幅に下がった」と言っていたUSCPAの同僚はいなかったです。
監査法人の年収や転職の詳細については、以下の記事も参考にしてください。
２．事業会社
つぎに、USCPAが事業会社で働く場合の年収について見ていきましょう。
（１）外資系企業か日系企業かで年収が大きく違う
事業会社については、外資系企業と日系企業で大きく年収が変わると思います。
というのは、外資系企業は、USCPA有資格者を会計のプロフェッショナルとして扱ってきますが、日系企業は、資格手当をつけるくらいの評価しかしないことが多いからです。
外資系企業でのUSCPAの年収＞＞＞日系企業のUSCPAの年収
（２）どの「職種」と「業界」かで年収が大きく違う
年収は「職種」と「業界」で決まりますので、高い年収を得るには、高い年収が得られる「職種」と「業界」に就く必要があります。
実のところ、USCPA資格を持っているかどうかより、高い年収が得られる「業界」に身を置けるかの方が、年収アップにつながるかという点では大切になってくるでしょう。
年収＝「職種」×「業界」
高い年収が得られる「職種」と「業界」に就くことが大切
USCPAが高い年収が得られる「職種」と「業界」について見ていきましょう。
2020年度の平均年収ランキング（転職サイトdoda）を参考にさせていただきました。
①USCPA資格が活かせる「職種」の平均年収
USCPA資格が活かせると考えられる「職種」の平均年収トップ10（2020年度）は、以下の通りです。
| 順位 | 職種 | 職種分類 | 平均年収 |
| １ | 戦略／経営コンサルタント | 専門職 | 724万円 |
| ２ | 業務改革コンサルタント（BPR） | 専門職 | 688万円 |
| ３ | 内部監査 | 企画／管理系 | 670万円 |
| ４ | リスクコンサルタント | 専門職 | 668万円 |
| ５ | 経営企画／事業企画 | 企画／管理系 | 632万円 |
| ６ | 会計専門職／会計士 | 専門職 | 630万円 |
| ７ | 内部統制 | 企画／管理系 | 600万円 |
| ８ | 財務 | 企画／管理系 | 568万円 |
| ９ | 会計コンサルタント／財務アドバイザリー | 専門職 | 567万円 |
| 10 | 管理会計 | 企画／管理系 | 553万円 |
上表は、USCPAの資格が活かせそうな職種だけ選んだ中でのランキングです。
2020年の全職種の平均年収は、409万円だそうです。
USCPAの資格が活かせそうな職種だけのランキングで、10位の「管理会計」でさえ553万円となっていますので、USCPAの資格があれば、転職により平均年収の高い職種につき、年収アップにつながる可能性が高くなると言えるでしょう。
ただし、平均年収が高いのは、コンサルタントかと思いますが、コンサルタントは、USCPAを取っただけで簡単に就けるわけではないでしょう。
たとえば、どこの同僚のUSCPAは、まずは監査法人で経験を積み、知識を身につけ、自信がついてから、コンサルタントに転職をするパターンが多かったです。
②平均年収の高い「業界」は？
つぎに、平均年収の高い「業界」を見ていきます。
「業界」の平均年収を知るのが目的ではなく、どの「業界」の平均年収が高いのかを知るための目安としてください。
平均年収トップ10（2020年度）の「業界」は、以下の通りです。
| 順位 | 業界 | 平均年収 |
| １ | メーカー | 453万円 |
| ２ | 金融 | 448万円 |
| ３ | 総合商社 | 446万円 |
| ４ | IT/通信 | 444万円 |
| ５ | メディカル | 426万円 |
| ６ | 建設/プラント/不動産 | 418万円 |
| ７ | インターネット/広告/メディア | 407万円 |
| ８ | 専門商社 | 406万円 |
| ９ | サービス | 369万円 |
| 10 | 小売/外食 | 353万円 |
「メーカー」「金融」「総合商社」「IT/通信」といった業界の平均年収が高いことがわかります。
順位1位の「メーカー」と順位10位の「小売/外食」では、平均年収の差は100万円もあります。
ですので、たとえば、「管理会計」という職種を選んだ場合、「小売/外食」よりも「メーカー」の「管理会計」職になった方が、年収アップにつながる可能性が高まります。
USCPAが高年収を得るコツ
USCPA資格を取得し、USCPAとして高い付加価値が提供できる「職種」に就き、成長性の高い「業界」で働くこと
３．実際例：求人から見るUSCPAの年収
実際のUSCPAに対する求人から、USCPAの年収を見ていきます。
どこも転職の際にお世話になっている【MS-Japan】転職エージェントのどこ自身のマイページで求人検索をしました。
保有資格の「USCPA」にチェックを入れて、検索しました。
USCPA有資格者への求人は、218件みつかりました（2021年3月22日時点）。
年収別の求人数は、以下の通りでした。
| 年収 | 求人数 |
| 500万円以下 | 10件 |
| 501万円～600万円 | 11件 |
| 601万円～700万円 | 24件 |
| 701万円～800万円 | 29件 |
| 801万円～900万円 | 21件 |
| 901万円～1,000万円 | 44件 |
| 1,001万円～1,100万円 | 3件 |
| 1,101万円～1,200万円 | 30件 |
| 1,201万円～1,300万円 | 4件 |
| 1,301万円～1,400万円 | 3件 |
| 1,401万円～1,500万円 | 0件 |
| 1,501万円以上 | 39件 |
| 合計 | 218件 |
結果は、年収が901万円から1,000万円の求人が一番多かったです。
また、年収1,000万円超の求人も多く、やはり、USCPA資格があると、高年収が得られる可能性が高いと言えると思います。
たとえば、以下の求人は、想定年収1,000万円～1,150万円となっていますが、USGAAPの知識と経験が求められており、USCPA資格が高く評価されることが分かります。
年収2,000万円の求人も見つかりました。
ただし、年収2,000万円といっても、あくまでも年収2,000万円まで出すこともあるということで、提示されている想定年収の幅は広いです。
年収2,000万円で内定を勝ち得るには、USCPAの資格だけでは難しいと思いますが、USCPAの資格があることで、年収2,000万円が得られるチャンスが得られることは確かでしょう。
転職を考えている場合、USCPA試験に合格する前に転職エージェントとコンタクトを取り始めるのが、年収アップの転職を成功させるコツです☟
どのような業界・企業を選び、どのように自分のマーケットプライスを高めるのかといった「転職の思考法」や「転職の戦略」も知っておくと良いと思います。
以上、「USCPA（米国公認会計士）の年収は？年収を上げるコツは？」でした。
ただ、BIG４大手監査法人は、年収アップにはならないかもしれないんだね。
それに、年収アップには、どの業界で働くか考えることも大事なんだね。
USCPA（米国公認会計士）が評価される職種を選ぶこと、さらに、高い年収が得られる業界で働くことが大切だね。
監査法人への転職は、年収がいっとき下がる可能性が高いけれど、パートナーになるまで出世できれば、年収2,000万円も可能だね。
また、事業会社への転職も、キャリアのつくりかた次第で、年収2,000万円も夢ではなさそうだね。
転職エージェントを利用して、USCPA試験の勉強と並行して転職準備もするのが、USCPA資格取得後の年収アップのコツだよ。
USCPAになって年収アップしたい場合、どこも転職の際にお世話になった（転職を考えていない今でも、情報だけはいただいています）こちらの転職エージェントがおすすめです（登録・ご相談はこちらから）☞【管理部門特化型エージェントNo.1のMS-Japan】
