USCPAが海外駐在員になりたい場合どんな企業に就職・転職すべき？

USCPAが海外駐在員になりたい場合どんな企業に就職・転職すべき？

海外で働く場合、大きく分けると以下の2つの方法があります。

 

今回は、勤務先から海外に派遣される駐在員について見ていきます。

駐在員になるにはどのような企業に就職・転職するべきか話していきます。

１．海外勤務の可能性が高い企業を知る

海外で働きたい場合、海外勤務の可能性が高い企業に就職・転職する必要があるでしょう。

海外勤務の可能性のない企業にいても、海外で働くチャンスは回ってこないからです。

 

（１）海外勤務者が多い企業

海外勤務者が多い企業を知るには、『東京経済ONLINE』が発表している「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング」が参考になります。

1位は断トツでトヨタ自動車で、ソニー、デンソーと続いています。

そして、4位が三菱商事で、三井物産、住友商事と商社が続きます。

さらに、7位が三井住友銀行。

海外勤務者が多い企業は、メーカー、商社、銀行であることが分かりますね。

 

どこは、あいにく欧州や米国で働いたことはないのですが、タイ、ベトナム、オーストラリアで会計の仕事をしていました。

その時の経験を思い返すと、タイやベトナムで出会った駐在員は、ほとんどがその３つの業界の人だったので、このランキングのとおりの実感です。

 

たとえば、バンコクで通っていたタイ語学校のクラスメイトは、次のような企業で働いている駐在員ばかりでした。

 

銀行や商社はともかく、メーカーの駐在員は技術者がほとんど。

会計職で駐在している人は見たことがなかったので、USCPAとはあまり縁がないと思います。

 

もし、タイで働きたい場合、海外移住・海外就職のための情報@タイ・バンコクを参考にしてくださいね。

 

（２）海外勤務者数の割合が高い企業

海外勤務者が多いとしても、全社員に占める割合が低かったら、選ばれる可能性が高いとは言えないでしょう。

「海外勤務者が多い会社トップ200ランキング」には、従業員数も記載されているので、「海外勤務者数の割合が高い会社ランキング」に作り変えてみましょう。

 

USCPAの場合は、メガバンクや商社に新卒入社で入るのが良いかと思いましたが、海外勤務者数割合で考えると、商社の方が優勢そうですね。

 

そして、海外勤務者数ではランキング13位の JETRO（日本貿易振興機構）が、海外勤務者数割合ではランキング1位になっています！

たしかに、JETRO（日本貿易振興機構）の方は、タイやベトナムでもよくお見掛けしました。

タイでは、JETROがタイ進出セミナーなどを開催していましたし（どこはJETROタイのセミナーのテープおこしの仕事を副業でしていたので、ご縁がありました）、ベトナムでは、JETRO主催の展示会や日本企業の日本人社員を招待したパーティーがありました（どこも出席していました）。

JETROは、従業員数に占める海外勤務者数が多いので、「海外に行きたかったら、JETROも狙い目？」と思ったりします（日本勤務の募集が多いのですが、中途採用もしています）。

 

同様に、海外勤務者数ランキング36位の 国際協力機構（JICA）が海外勤務者数割合ではランキング5位になっています！

国際協力機構（JICA）の方にも海外で何人もお会いしました（少し違いますが、海外青年協力隊の方にも、よくお会いしたものです）。

 

国際関連の独立行政法人は、確実に海外で働きたい場合には、選択肢に入ってくるのかと思います。

「海外で働きたいので外交官になろうと思うのですが、USCPAを取ればなれますか？」というご相談をいただいたことがあるのですが、外交官になるよりは、国際関連の独立行政法人を狙った方がラクそうです。

 

 

２．USCPAの海外駐在の求人をみつける

実際にどのような企業が、USCPAを対象に海外勤務の求人をしているのかですが、転職エージェントの求人を見るとわかります。

直接的に海外駐在の求人を出していないとしても、外資系企業やグローバル企業に勤務して、海外駐在を狙うという方法が考えられます。

 

現時点で一番オススメの転職エージェントは、エンワールドです。

海外求人の取り扱いはないのですが、国内の外資系求人や大手ハイクラス企業の求人を多く保有しています。

 

無料で相談にのってもらえますので、登録してみてはいかがでしょうか。

 

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以上、「USCPAが海外駐在員になりたい場合どんな企業に就職・転職すべき？」でした。