ビジネス英語

英語力を活かした転職

困った君
困った君
転職を考えているよ。

英語力があると転職で有利かと思って、英語の勉強を始めたけど、具体的にどのくらいの英語力が必要なのか分からなくて、困ったな。

どこ
どこ
どこは、英語力を活かし、米国企業やグローバル企業へ転職したし、海外就職もしたよ。

その経験を基に、英語力を活かした働き方と、どのくらい英語力が必要なのか話していくね。

初めに、転職市場での英語力の評価について把握し、次に、国内と海外の2つに大きく分けて英語力を活かした働き方を知り、最後に、英語を活かした転職をどのように成功させるかコツを見ていくことにしましょう。



1.転職市場での英語力の評価

転職市場での英語力の評価は、人材紹介・人材派遣会社のエンワールド・ジャパンが2020年3月にリリースした「英語力の仕事・転職への影響実態調査」(en world PRESS RELEASE No.200003)を参考にします。

「英語力の仕事・転職への影響実態調査」の結果によると、英語力ビジネスレベル以上では、英語力が「仕事」にプラスになった経験は9割以上、「転職」にプラスになった経験は8割以上だそうです。

この調査は、現時点で英語を使う仕事についている方を対象としたものではないため、どのような業界、どのような職種であっても、ビジネスレベルの英語力があれば、仕事をする上で、また、転職をする上で、英語力がプラスになるということが、データから言えます。

「転職で英語力が優位に働いたことがある」と回答した人を対象に、どの様な点で優位に働いたかを質問したところ、回答で一番多かったのは「仕事の選択肢が広がった」でした。

興味深いのは、「仕事の選択肢が広がった」と回答しているのは、英語レベルが「上級(流暢)」や「ビジネス」だけではなく、「初級」の人が多いことです。

このことから、たとえ高いレベルの英語力がなくても、転職の際に「仕事の選択肢が広がる」ということが言えます。

  1. 転職市場では、英語力が「ビジネス」レベル以上の人が高い評価を受けるのはたしかだが、たとえ英語力が「初級」レベルでも仕事の選択肢が広がる。
  2. 英語力が全く必要ではない業界・職種は少ない。転職市場では、英語力が少しでもあれば評価がプラスになる。

2.転職で必要となる英語力

転職という面から英語力を考える場合は、TOEIC(しかも、リスニング&リーディングだけ)が英語力を計る「ものさし」になります。

  1. TOEICは、日本を含めたアジア各国では広く認知されており、受験者が多いですが、欧米では、あまり認知されていません。
  2. TOEICの点数を英文履歴書に書いても、英語のネイティブスピーカーには理解してもらえないことがありますので、注意が必要です。

ここではわかりやすく、TOEICの点数で英語力を考えます。

TOEICを主催している一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会が公表しているTOEIC Program DATA&ANALYSIS 2020に記載されている2019年度の平均スコアを参照してみます。

想像通り、海外にかかわる職種の受験者の平均スコアは663点と高いです。

それを除けば、620点以内に収まり、620点あれば、どの職種であっても、平均スコアよりは高くなると言えます。

ですので、まだTOEICを受けたことがない場合は、まずは620点を目指すと良いでしょう。

そして、さらに英語力を伸ばしたいのならば、660点を目指すと無理がないでしょう。

ただ、これはあくまでも平均スコアでの話です。

どこの外資系企業やグローバル企業への転職活動をした実感からすると、仕事で英語力を活かすとなると、最低でも700点以上は必要かと思います。

800点以上あると転職エージェントから紹介される外資系企業が増え、900点以上あるとどの外資系企業にも応募できるようになるという感じでしょうか。

3.国内で英語力を活かして働くパターン

国内で英語力を活かして働く場合、外資系企業で働くか、日本企業(海外進出企業)で働くかで大きく2つに分けられます。

(1)国内の外資系企業で働く

英語力を活かして働くというと、外資系企業をまずは思い浮かべると思います。

ただ、外資系企業と言っても、資本関係や進出形態によって異なり、大きくは3つに分けられます。

外資系企業の分類

  1. 外国企業が日本で会社を設立した場合:一般的なイメージの外資系企業
  2. 外国企業が日本企業と共同出資で会社を設立した場合
  3. 外国企業が日本企業を買収した場合

1つ目の「外国企業が日本で会社を設立した場合」が、一般的に「外資系企業」と聞いたときに思い浮かべるものです。

海外に本社があり、日本に100%出資の子会社を設立する場合です。

海外にある本社が、日本の子会社の方針も決める場合が多いです。

2つ目の「外国企業が日本企業と共同出資で会社を設立した場合」は、外国企業の方が出資比率が高いときに「外資系企業」という分類になります。

共同出資の合弁会社です。

3つ目の「外国企業が日本企業を買収した場合」は、日本市場に進出したい外国企業が日本企業を買収し、資本参加したものです。

①国内の外資系企業への転職で気を付けたいこと

外資系企業といっても、この3つのどれに当てはまるかによって、海外にある本社が日本企業に与える影響力は変わります。

経営方針、経営戦略、人事権などは特に大きな影響を受けますので、外資系企業に転職する際は、この3つのどれに当てはまるのか必ず確認しましょう。

どこの場合ですが、1つ目の一般的に思い浮かべる「外資系企業」数社で働いた経験があります。

会社により、海外本社の影響力の度合いは全然違いました。

経理職として働いていましたが、会計処理から、海外本社へのレポーティングのしかた、連結会計のための情報のフォーマットまで、海外本社がこと細かく指定をしてくる場合から、自由に日本子会社で決めて良かった場合までありました。

影響度が大きい会社の方が、何でも関与してくるので、必然的に英語でのやり取りが増えます。

そして、英語力も高いものが求められると思います。

また、海外本社とオンタイムで連絡を取る必要が発生し、海外本社がある国と日本の時差が大きい場合、業務時間外に対応する必要が出てくる場合もあるので注意が必要です(どこの場合、海外本社がアメリカにあったため、時差には悩まされました)。

②国内の外資系企業で必要な英語力

外資系企業とは言え、社内はほとんどが日本人、上司だけが外国人(いわゆるエクスパット)であるというパターンが多いと思います。

顧客も日本人であることが多いので、想像するより英語力は必要ではありません。

ただし、海外本社への報告などは英語で行う必要がありますし、社内での外国人の社員を含めた会議は英語で行う場合が多いです(通常、会議の出席者の中に、日本語が分からない人が一人でもいると、英語で話すことになります)。

よって、少なくとも、英文メールを書くスキル、電話で話せる英会話力、会議で発言ができなくても、何が議論されているかついていけるだけの英語のリスニング力は必要です。

英語で一番難しいのは英語で雑談することだと思いますが、社内の外国人であれば、日本に住んでおり、ビジネスレベルの日本語力はなくても、日常会話レベルの日本語力はあることが多いです。

ですので、英語と日本語を交えつつ会話を続けていけるので、英語での雑談はそこまで恐れなくて良いかと思います。

③国内の外資系企業で働くメリット・デメリット

まず、国内の外資系企業で働くメリットですが、日本企業に比べると、外資系企業では、無駄な会議、無駄な残業、無駄なつきあいがないです。

給料が高く、有給休暇も取りやすいので、働いていてストレスは少ないです。

つぎに、国内の外資系企業で働くデメリットですが、仕事ができないと突然クビになったり(実際に、直属の上司がある日の朝、突然クビを言い渡され、そのままパソコンを取り上げられて部屋から出されました)、海外本社から理不尽な要求が来たり、仕事ができなくても英語力があるだけの人が出世したりすることなどがあります。

(2)国内の日本企業(海外進出企業)で働く

海外に進出している日本企業の拠点数は、7万5,531拠点(平成29年度の外務省「海外進出日系企業実態調査」より)であり、中国、米国、インド、タイ、インドネシア、ベトナムなどに多く進出しています。

海外に子会社や現地法人がある会社は増え続けており、さらに、海外との取引(原材料の仕入れ、海外の顧客への販売など)がある会社も多いので、国内の日本企業で働くとしても、英語力があると有利になることは間違いないです。

①国内の日本企業(海外進出企業)で必要な英語力

海外の子会社や現地法人とやり取りをする際に、英語力が必要になると考えられます。

海外の子会社や現地法人には、一人は日本人の駐在員がいる場合が多いので、英語力がまったく必要ではない場合も多いです。

ただ、日本人の駐在員を頼らなくても、直接現地のスタッフとやり取りができると、日本企業と現地企業の橋渡しができ、頼りにされるでしょう。

転職時に、英語力があるとみなしてもらうために、TOEICは700点以上は持っておくといいでしょう。

②国内の日本企業(海外進出企業)で働くメリット・デメリット

まず、国内の日本企業(海外進出企業)で働くメリットですが、社内に英語が使える人があまりいないため、少し英語ができるだけでも、任される仕事の幅が広がります。

海外出張に行けたり、海外駐在を任されることもあります。

どこの場合ですが、現在は世界各国に進出している日系企業で働いていますが、部内で英語ができるのは、直属の上司を除いて自分だけであるため、海外出張は全て任されており、海外の重要案件の役員への説明資料作り(翻訳が必要なため)、海外案件にかかる役員会議への同席なども、自分の職務となっています。

つぎに、国内の日本企業(海外進出企業)で働くデメリットですが、海外の案件に携われないと、海外進出していない日本企業とあまり変わらない、つまり英語力が全く必要ではない事態になります。

転職の際に、英語を使う仕事を任せてもらえるのか確認しておかないと、まったく英語を使わない部門に配属されてしまい、英語を使う機会がないままになる可能性があるので、注意しましょう。

4.海外で英語力を活かして働くパターン

海外で英語力を活かして働く場合、大きくは2つに分けられます。

海外で英語力を活かして働く場合

  1. 日本企業から海外に派遣される場合(駐在員)
  2. 自分で海外の仕事を探して海外就職する場合(現地採用)

(1)日本企業から海外に派遣される場合(駐在員)

日本企業から海外に派遣される場合、英語圏の国に派遣されるか、英語圏以外の国に派遣されるかで、必要な英語力が大きく変わります。

どちらにしても、駐在員の場合、日本にいたときよりポジションは最低1つは上がり、マネジメントとしての役割が求められるようになります。

ですので、英語圏の国に派遣される場合は、英語で現地のスタッフをコントロールしなくてはいけませんので、高い英語力が必要になります。TOEICだと最低800点は必要でしょう。

日本企業から海外に派遣される場合、メリットは、十分な駐在手当てが受けられることです。

デメリットは、重い責任があること、駐在国や駐在期間は自分で決められないことなどがあります。

(2)自分で海外の仕事を探して海外就職する場合(現地採用)

自分で海外の仕事を探して海外就職する場合、一番可能性として高いのは、日本企業の現地法人で働くパターンです。

日本企業の現地法人以外だと、日本人を雇うメリットがないため、日本企業の現地法人以外で雇われる可能性は、かなり低いと思ってよいでしょう。

現地採用の場合、就労ビザが取れるかがネックとなってきますが、米国や欧州では就労ビザを取るのが難しいため、アジアが現実的な就職先となります。

ですので、アジアの中の英語圏(シンガポール、香港、マレーシア、インド、フィリピン)では最低TOEIC700点以上、英語圏以外(タイ、インドネシア、ベトナムなど)ではTOEIC500点以上が必要と考えるといいでしょう。

自分で海外の仕事を探して海外就職する場合、メリットは英語力がなくても海外で働け、若くても大きな仕事を任せてもらえる可能性があることです。

デメリットは日本での給料より安くなる可能性が高く、駐在員に比べて手当てがないこと、現地語ができないと生活が不便な場合があることです。

5.英語力を活かした転職を成功させるコツ

国内で英語力を活かして働く場合と、海外で英語力を活かして働く場合を見てきました。

場合により、必要な英語力が違うことが分かります。

ですので、英語力を活かして、英語を使う仕事に就きたい場合は、以下のような手順を取ると良いでしょう。

英語力を活かした転職をする際の手順

  1. 転職を希望する業界、職種で必要とされる英語力(TOEICのスコア)を知る
  2. 現在の自分の英語力が、必要とされる英語力より低い場合、英語力を上げる
  3. 英文履歴書を作成し、英語の面接対策をする

(1)必要な英語力を知る

まずは、自分が転職したいと考える業界や職種を定め、転職するにはどのくらいの英語力が必要なのかを把握しましょう。

一番手っ取り早いのは、転職エージェントに登録し、情報をもらうことです。

英語を使った仕事を見つけたい場合のおすすめ転職エージェント

【パソナキャリア】

(2)英語力が足りないなら、英語力を上げる

英語力としても、たとえば、会議や電話で英語を使うので、英会話がもっとできないといけないのか、英文メールを書くので、ライティング力を上げないといけないのかで、方向が変わってきます。

転職までに時間の余裕がある場合は、英語の基礎力を上げるために、英語のコーチングスクールや学校に通うことをおすすめします。

もし時間がそこまでない場合、短期間で英会話力を上げるため、オンライン英会話をおすすめします。

また、本を利用して勉強するのもいいでしょう。

このような本があると、英語を使う仕事に就いてからも、困ったときに参照できます。

(3)面接準備をする

外資系企業に応募する場合や、海外就職する場合は、英文履歴書が必要となります。

英文履歴書は、日本語の履歴書とフォーマットが違いますし、書き方が異なりますので注意しましょう。

英文履歴書は、通常はA4一枚に収まるように書きます。

アピールしたいことは上に、また、職歴や学歴も、新しいものを上に書きます。

日本語の履歴書と順番が逆になりますので、注意しましょう。

英語の面接は、前述のオンライン英会話を利用して、講師に面接官の役をやってもらって練習すると良いでしょう。

流暢に英語で話すことも大事ですが、自分を雇うメリットをわかりやすくアピールし、自分と働きたいと思ってもらえるよう好印象を与えることが、面接で成功するコツです。

  1. 英文履歴書と英語面接は、自分の英語力をアピールすることが目的ではありません。
  2. 自分を雇った場合どのような貢献ができるのか、自分の職務経験やスキルを明確にアピールしましょう。

6.まとめ

英語力を活かした転職について見てきました。

たとえ英語力が高くなくても、転職市場において英語力があることは、仕事の選択肢を広げてくれることがわかりました。

そして、国内で英語力を活かして働く場合と、海外で英語力を活かして働く場合に分けて、どのような働き方があるのか見てきました。

国内で英語力を活かして働く場合

  1. 国内の外資系企業で働く
  2. 国内の日本企業(海外進出企業)で働く

海外で英語力を活かして働く場合

  1. 日本企業から海外に派遣される場合(駐在員)
  2. 自分で海外の仕事を探して海外就職する場合(現地採用)

国内の外資系企業で働く場合は、海外本社がどの程度コントロールしてくるかにより、必要な英語力にも影響があるでしょう。

国内の日本企業(海外進出企業)で働く場合は、配属される部門により、全く英語を使用しない可能性がありますので、面接時に英語を使用するか確認したほうがよいでしょう。

日本企業から海外に派遣される場合(駐在員)は、英語圏に派遣されるか、英語圏以外に派遣されるかにより、必要な英語力が変わってきます。

英語圏に派遣される場合は、英語で現地スタッフを管理する必要があるので、かなり高い英語力が必要です。

自分で海外の仕事を探して海外就職する場合(現地採用)は、就労ビザの観点から、アジアでの就職が現実的だと考えられます。

ですので、アジアの英語圏(シンガポールなど)で働くか、英語圏以外で働くかにより、必要な英語力が変わってきます。

最後に、英語力を活かした転職を成功させるために必要な手順を見ました。

英語力を活かした転職をする際の手順

  1. 転職を希望する業界、職種で必要とされる英語力(TOEICのスコア)を知る
  2. 現在の自分の英語力が、必要とされる英語力より低い場合、英語力を上げる
  3. 英文履歴書を作成し、英語の面接対策をする

まずは、必要とされる英語力を把握し、自分の英語力と差があるか考えます。

自分の英語力が足りないと思ったら、英語力を上げる努力をしましょう。

履歴書や面接では、自分のこれまでの職歴やスキルを明確にし、どのような貢献ができるのかアピールし、一緒に働きたいと思ってもらうように好感を与えましょう。

 

以上、「英語力を活かした転職」でした。

困った君
困った君
英語力を活かして働きたいと思ったけど、こんなに色々な働き方があったんだね。

まずは、どのような道が自分には合っているか考えるね。

それから、自分が決めた道では、どのくらい英語力が必要なのか調べてみることにするよ。

どこ
どこ
まずはターゲットが決まらないと、方針も決められないよね。

でも、もし、ターゲットから決まらないようなら、早い段階で転職エージェントに相談してしまうのもアリだよ。

色々と話を聞いてもらって、アドバイスをもらううちに、自分に一番合った英語力を活かした道が見つかるかもしれないから。

英語を使った仕事を見つけたい場合のおすすめ転職エージェント

【パソナキャリア】


ABOUT ME
どこ
ワシントン州USCPA(米国公認会計士)。USCPAの立場から、USCPA試験、USCPAのキャリア、USCPAの人生設計について書いています。BIG4大手監査法人監査人→米国企業経理職@バンコク→大手グローバル企業連結決算担当。
こちらの記事もおすすめ