USCPAとのダブルライセンスにおすすめの資格は?取得後に狙いたい組み合わせを解説
USCPAに合格したあと
「次に取る資格はある?」
「ダブルライセンスにするなら何がおすすめ?」
と考える人は多いです。
ただし、USCPAとのダブルライセンスは、全員に必要なわけではありません。
外資系経理・海外経理・FP&Aなどを目指すなら、追加資格よりも実務経験や英語力の方が重要になることもあります。
一方で、日本で会計専門性を高めたい人、税務・監査・労務などに専門性を広げたい人、将来的に独立も視野に入れている人には、ダブルライセンスが有効です。
この記事では、USCPAとのダブルライセンスにおすすめの資格・学位や、取得後に狙いたい組み合わせを目的別に整理して解説します。
1.USCPAとのダブルライセンスは必要?
USCPAとのダブルライセンスは、誰にでも必要なものではありません。
大事なのは、「資格を増やすこと」ではなく、「どんなキャリアを作りたいか」です。
たとえば、外資系企業の経理・財務、海外経理、FP&Aなどを目指す場合は、USCPA単体でも十分に評価されることがあります。
この場合は、次の資格を増やすより、実務経験や英語力、転職活動の方が優先順位が高いこともあります。
一方で、日本で会計の専門性をさらに強くしたい人、税務や労務に軸を広げたい人、独立や専門職キャリアを考えている人には、ダブルライセンスが有力な選択肢になります。
つまり、USCPAとのダブルライセンスは「取った方がいい資格」ではなく、「目的に合うなら取る価値がある資格」と考えるのがおすすめです。
2.USCPAとのダブルライセンスをおすすめする人・おすすめしない人
USCPAとのダブルライセンスは、目的がある人には有効です。
一方で、「USCPAだけでは不安だから」「資格を増やせば転職に有利そうだから」という理由だけで次の資格に進むのは、あまりおすすめしません。
資格を増やすより、実務経験・英語力・転職活動を優先した方がよいケースもあります。
まずは、自分がダブルライセンスを目指すべきかを整理しておきましょう。
3.USCPA取得後に候補になる資格・学位一覧
USCPA取得後に候補になる資格・学位は、日本の士業資格だけではありません。
日本で独立や専門職キャリアを目指すなら、日本の公認会計士・税理士・社会保険労務士が有力です。
一方で、IFRSの知識を補いたいならIFRS検定やACCA、管理会計・FP&Aに広げたいならUSCMA、内部監査・IT監査に進みたいならCIAやCISAも候補になります。
経営・マネジメントに広げたいならMBA、経営支援やコンサルに広げたいなら中小企業診断士も選択肢になります。
まずは、目的別に全体像を整理します。
| 資格・学位 | 相性 | 向いている人 | 注意点 |
| 日本の公認会計士 | ◎ | 日本で会計・監査の専門性を高めたい人 | 難易度・学習負担が大きい |
| 税理士 | ◎ | 税務・国際税務に広げたい人 | 長期戦になりやすい |
| 社会保険労務士 | ○ | 人事労務・バックオフィスに広げたい人 | USCPAとの重なりはやや少ない |
| IFRS検定 | ○ | IFRSの知識を整理したい人 | ライセンス資格ではない |
| ACCA | △~○ | IFRS・国際会計資格に広げたい人 | 日本ではUSCPAほど一般的ではない |
| USCMA | ○ | 管理会計・FP&Aに広げたい人 | 日本での知名度はUSCPAほど高くない |
| CIA | ○ | 内部監査に進みたい人 | 士業資格ではない |
| CISA | ○ | IT監査・内部統制に進みたい人 | IT寄りの専門性が必要 |
| MBA | △~○ | 経営・マネジメントに広げたい人 | 資格ではなく学位 |
| MBA | △~○ | 経営支援・コンサル寄りに広げたい人 | 会計専門資格とは性質が違う |
USCPAとのダブルライセンスは、資格名だけで選ぶよりも、「どの分野に専門性を広げたいか」で考えると選びやすくなります。
4. USCPAとのダブルライセンスを目指すメリット
USCPAとのダブルライセンスには、主に3つのメリットがあります。
USCPAとのダブルライセンスを目指すメリット
- USCPAだけではカバーしにくい専門分野を補える
- 転職・副業・独立の選択肢が広がる
- 専門性を組み合わせて差別化しやすくなる
ただし、資格を増やせば必ず有利になるわけではありません。
自分の目指すキャリアに合う専門性を足すことで、USCPAをより活かしやすくなると考えるのがよいです。
(1)USCPAだけではカバーしにくい専門分野を補える
USCPAは、会計・監査・税務・ビジネスを英語で学べる資格です。
ただし、USCPAだけで日本の税務・労務・国内監査・IFRS・内部監査・IT監査・管理会計など、すべての専門領域を深くカバーできるわけではありません。
たとえば、日本の税務に広げたいなら税理士、人事労務に広げたいなら社会保険労務士、内部監査に進みたいならCIA、IT監査に進みたいならCISAが候補になります。
IFRSの知識を整理したいならIFRS検定やACCA、管理会計・FP&Aに広げたいならUSCMAも選択肢になります。
ダブルライセンスのメリットは、資格を増やすこと自体ではなく、USCPAだけではカバーしにくい専門分野を補えることです。
(2)転職・副業・独立の選択肢が広がる
USCPAは米国の会計資格です。
米国ではCPAとして監査や会計の専門職として活動できますが、日本では日本の公認会計士や税理士のような独占業務資格ではありません。
そのため、日本でUSCPA資格を活かす場合は、監査法人、税理士法人、コンサルティング会社、金融機関、外資系企業などで、会計人材として働くケースが中心になります。
もちろん、USCPAとして得た会計・監査・税務・ビジネスの知識は、日本でも十分に活かせます。
ただし、日本で会計事務所や税理士事務所として独立・開業することを考えるなら、USCPAだけではできることに限りがあります。
そこで、日本の公認会計士・税理士・社会保険労務士などの士業資格を組み合わせると、独立・開業の選択肢が広がります。
たとえば、日本の公認会計士や税理士を取得すれば、会計・税務の専門家とsh知恵独立を菅家安くなります。
社会保険労務士を組み合わせれば、会計・財務に加えて、人事労務やバックオフィス支援にも広げやすくなります。
また、独立を目指さない場合でも、CIA・CISAは内部監査や内部統制、USCMAは管理会計・FP&A、MBAは経営・マネジメント寄りのキャリアに広げたい場合に候補になります。
ただし、資格を取れば必ず転職や独立がうまくいくわけではありません。
実務経験、英語力、専門分野、転職市場での評価と組み合わせて、キャリア上の効果が出やすくなります。
(3)専門性を組み合わせて差別化しやすくなる
USCPAに別の資格を組み合わせると、自分の専門性を説明しやすくなります。
たとえば、「USCPA×税理士」なら会計と税務、「USCPA×CISA」なら会計とIT税制、「USCPA×USCMA」なら会計と管理会計・FP&Aというように、強みが伝わりやすくなります。
転職や副業では、「何ができる人なのか」が伝わることが大切です。
USCPAとのダブルライセンスは、自分の専門領域を分かりやすく示し、他の候補者や同業者と差別化する手段にもなります。
5.USCPAとのダブルライセンスで特に相性のよい資格3つ
USCPA取得後に候補になる資格・学位は複数あります。
その中でも、日本での専門性や独立可能性まで考えると、日本の公認会計士・税理士・社会保険労務士は特に相性のよい資格です。
ここでは、USCPAとのダブルライセンスで特に相性のよい3つの資格を紹介します。
USCPAとのダブルライセンスで特に相性のよい資格
- 日本の公認会計士
- 税理士
- 社会保険労務士(社労士)
(1)USCPA×日本の公認会計士
日本で会計・監査の専門性をさらに高めたいなら、USCPAと日本の公認会計士の組み合わせは非常に強力です。
USCPAは、米国基準や英語での会計・ビジネス理解を示しやすい資格です。
一方で、日本の公認会計士は、日本国内の会計・監査で高く評価される資格です。
日本で会計プロフェッショナルとして働きながら、グローバル案件にも関わりたい人には、相性のよい組み合わせです。
USCPAと日本の公認会計士を組み合わせると、日本基準・米国基準・英語での会計対応など、対応できる領域が広がります。
監査法人、FAS、M&A、グローバル企業の経理・財務、海外子会社管理など、会計専門職としての選択肢を広げたい人には有力な組み合わせです。
ただし、日本の公認会計士試験は難易度が高く、学習負担も大きいです。
USCPAに合格した後に日本の公認会計士まで目指す場合は、「本当に日本の監査・会計専門職としての資格が必要か」を考えてから検討するのがおすすめです。
「USCPA(米国公認会計士)を日本の公認会計士が取る意味は?ダブルライセンスの活かし方」については、こちらを参考にしてください。
公認会計士試験も検討する場合は、独学ではなく、講座を利用して学習量や受講スタイルを確認する人が多いです。
日本の公認会計士を本格的に目指すなら、CPA会計学院の公認会計士講座の資料で、試験制度・学習期間・必要な勉強量を確認してみるとよいでしょう。
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(2)USCPA×税理士
税務や国際税務にキャリアを広げたいなら、USCPAと税理士の組み合わせは有力です。
USCPAでは、会計・監査・ビジネスに加えて、米国税務の基礎も学びます。
一方で、日本で税務の専門家として活動するなら、日本の税法や税務実務の知識が必要です。
そのため、USCPAに税理士を組み合わせると、会計・英語・米国税務の知識に、日本の税務実務を加えられるのが強みになります。
特に、外資系企業、国際税務、海外子会社管理、クロスボーダー取引、外国人・海外駐在員に関する税務などに関わりたい人には、相性のよい組み合わせです。
また、税理士資格を取得すれば、日本で税務業務を行う専門家として、独立・開業の選択肢も広がります。
USCPAだけでは日本で税理士業務を行うことはできません。
日本で税務を軸にキャリアを作りたい場合や、将来的に税務分野で独立を考える場合は、税理士との大ブルライセンスは検討する価値があります。
ただし、税理士試験は科目合格制とはいえ、長期戦になりやすい資格です。
USCPA取得後に税理士まで目指す場合は、「税務を自分の専門分野にしたいのか」「独立や国際税務まで考えているのか」を整理してから検討するのがおすすめです。
USCPAと税理士の違いやキャリアについては、「USCPAと税理士どっちを目指すべき?難易度・年収・キャリアを比較」を参考にしてください。
税理士を目指す場合は、学習範囲が広く長期戦になりやすいため、講座を利用して計画的に進めるのが現実的です。
費用を抑えて税理士講座を検討したい場合は、スタディングの税理士講座の無料お試しで、教材や学習スタイルを確認してみてもよいでしょう。
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(3)USCPA×社会保険労務士
ここで「USCPA×社会保険労務士」と聞いて、少し以外に感じた人もいるかもしれません。
USCPAとのダブルライセンスで社会保険労務士を候補に入れる理由は、会計・財務に加えて、人事労務まで守備範囲を広げられることと、組み合わせとしての希少性があることです。
たとえば、日本の公認会計士の場合、行政書士は試験を受けなくても登録でき、不動産鑑定士、中小企業診断士でも、一部科目の免除を受けられることがあります。
日本の公認会計士にとって有利な資格
- 行政書士:試験を受けなくても登録可能
- 不動産鑑定士:民法と経済学が免除
-
中小企業診断士:第1次試験の財務・会計の科目が免除、経済学に合格している場合は経済学・経済政策の科目が免除
つまり、日本の公認会計士にとっては、比較的組み合わせやすい士業資格があります。
一方で、社会保険労務士は、日本の公認会計士であっても試験上の大きな優遇を受けられる資格ではありません。
そのため、社会保険労務士は、日本の公認会計士でも簡単に追加しやすい資格とは言いにくいです。
だからこそ、USCPAと社会保険労務士の組み合わせは、会計資格同士の組み合わせとは違う希少性があります。
USCPAは、会計・財務・監査・ビジネスの知識を示しやすい資格です。
一方で、社会保険労務士は、労働・社会保険、人事労務管理、就業規則、給与計算、年金などに関する専門資格です。
USCPAだけでは、日本の労働法や社会保険制度を深くカバーするわけではありません。
そのため、会計・財務に加えて、人事労務まで専門領域を広げたい人には、社会保険労務士とのダブルライセンスは検討する価値があります。
特に、外資系企業のバックオフィス、中小企業支援、管理部門のマネジメント、給与計算・社会保険手続きに関わる仕事では、USCPAと社会保険労務士の知識を組み合わせやすいです。
会計・財務だけでなく、人事制度や労務管理まで理解できると、バックオフィス全体を見られる自在として評価されやすくなります。
ただし、USCPAと社会保険労務士は、試験範囲が大きく重なる資格ではありません。
会計専門職として会計・監査・税務を深めるというより、会計・財務に人事労務を足して、バックオフィス全体に守備範囲を広げる組み合わせと考えるとよいです。
そのため、会計専門性をさらに深めたい人よりも、人事労務・給与・社会保険・管理部門全体に関わりたい人に向いています。
社労士側の視点から見た「USCPA×社会保険労務士」の可能性を知りたい場合は、以下の記事も参考になります。
社労士とUSCPAのダブルライセンスの可能性(さむらい社労士さんの記事)
6.USCPA取得後に候補になるその他の資格・学位
USCPA取得後に候補になる資格・学位は、日本の公認会計士・税理士・社会保険労務士だけではありません。
IFRS、管理会計、内部監査、IT監査、経営・マネジメントなど、広げたい方向によって選択肢は変わります。
USCPAとのダブルライセンスの候補になる資格・学位
- IFRS検定
- ACCA
- USCMA
- CIA・CISA
- MBA
- 中小企業診断士
(1)USCPA×IFRS検定
IFRSの知識を整理したいなら、IFRS検定も候補になります。
USCPAでは主にUSGAAP(米国会計基準)を学びますが、実務ではIFRSに触れる場面もあります。
特に、海外子会社管理、連結決算、外資系企業、グローバル企業で働く人には、IFRSの知識が役立つことがあります。
ただし、IFRS検定はUSCPAと同じようなライセンス資格ではありません。
「資格を増やす」というより、IFRSの知識を補強する位置づけで考えるとよいです。
IFRS検定については、IFRS検定とは?難易度・勉強時間・勉強方法・活かし方を解説を参考にしてください。
(2)USCPA×ACCA
ACCAは、英国勅許公認会計士資格です。
USCPAと同じく英語で学ぶ会計資格ですが、USCPAとは対象国・試験制度・学習範囲が異なります。
IFRSや国際的な会計キャリアに関心がある人には候補になりますが、日本でUSCPAを取得した後に、ACCAまで目指すメリットは大きくはありません。
IFRSの知識を補いたいだけなら、まずは前述のIFRS検定の方が現実的な場合が多いです。
ACCAについては、USCPA(米国公認会計士)とACCA(英国勅許公認会計士)徹底比較!どっちがいい?も参考にしていただけます。
(3)USCPA×USCMA
管理会計やFP&Aに広げたいなら、USCMAも候補になります。
USCPAが財務会計・監査・税務・ビジネスの土台を作る資格だとすると、USCMAは管理会計・意思決定・予算管理・パフォーマンス管理などに寄った資格です。
外資系企業のFP&A、経営管理、管理会計、事業部門の数字管理に関わりたい人には相性があります。
ただし、日本での知名度はUSCPAほど高くないです。
よって、取得目的を明確にしてから検討するのがオススメです。
USCMAについては、USCMA(米国公認管理会計士)とは?難易度・費用・日本語受験・USCPAとの違いを解説を参考にしてください。
(4)USCPA×CIA・CISA
内部監査・内部統制・IT監査に進みたいなら、CIAやCISAも候補になります。
USCPAは会計・監査の土台を作りやすく、CIAは内部監査、CISAはIT監査や情報システム統制に強みがあります。
監査法人、内部監査部門、リスク管理、内部統制、IT統制に関わりたい人にとっては、USCPAとの相性がよい組み合わせです。
ただし、CIAやCISAは士業資格ではありません。
日本で独立開業するための資格というより、企業内キャリアや専門職キャリアを強める資格として考えるとよいです。
CIAについては、CIA(公認内部監査人)の難易度は?勉強時間・合格率・独学の注意点を解説を参考にしてください。
また、CIAとCISAについては、CIA・CISA・CFEの違いを比較!どの資格を取るべき?も参考にしていただけます。
(5)USCPA×MBA
経営・マネジメントに広げたいなら、MBAも候補になります。
USCPAで会計・税務の土台を作り、MBAで経営戦略・組織・マーケティング・ファイナンスなどを学ぶことで、より経営寄りのキャリアに広げやすくなります。
CFO候補、FP&A、経営企画、海外ビジネス、マネジメント職を目指す人には、USCPAとMBAの組み合わせが役立つことがあります。
ただし、MBAは資格ではなく学位です。
資格名を増やすというより、経営視点を足すための選択肢として考えるのがよいです。
MBAについては、USCPA(米国公認会計士)とMBA(経営学修士)徹底比較!どっちがいい?も参考にしていただけます。
また、おすすめしてはいませんが、UoL会計学修士もUSCPAに人気がありますので、ロンドン大学会計学修士はUSCPAにおすすめ?UoLの学費・難易度・入学要件を解説
も参考までに。
USCPA取得後にMBAまで視野に入れるなら、国内MBA・海外MBA・オンラインMBAの違いを確認しておくとよいです。
特に、USCPAには、米国MBAを取得し、「米国公認会計士×米国MBA」として、外資や海外での評価されることをおすすめしています。
日本にいながら米国MBAを検討したい場合は、アビタスのUMass MBA Programも候補になります。
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詳しくは、アビタス UMass MBAとは?費用・評判・給付金まで徹底解説【日本にいながら米国MBA】も参考にしていただけます。
(6)USCPA×中小企業診断士
経営支援やコンサルティングに広げたいなら、中小企業診断士も候補になります。
USCPAで会計・財務の土台を持ち、中小企業診断士で経営戦略・マーケティング・運営管理などを学ぶと、経営全体を見やすくなります。
中小企業支援、事業再生、経営コンサル、補助金支援などに関心がある人には、候補になる組み合わせです。
ただし、中小企業診断士は会計専門資格ではなく、独占業務がある資格でもありません。
USCPAと直接重なる部分は限定的なので、「経営支援に広げたい」という目的がある人向けです。
7.目的別|USCPA取得後に狙いたい組み合わせ
USCPAとのダブルライセンスは、資格名だけで決めるより、目指す方向から関gな得ると選びやすいです。
目的別に整理すると、次のようになります。
| 目的 | おすすめの組み合わせ |
| 日本で会計専門性を高めたい | USCPA×日本の公認会計士 |
| 税務・国際税務に広げたい | USCPA×税理士 |
| 人事労務・バックオフィスに広げたい | USCPA×社会保険労務士 |
| IFRSの知識を整理したい | USCPA×IFRS検定 |
| IFRS・国際会計資格に広げたい | USCPA×ACCA |
| 管理会計・FP&Aに広げたい | USCPA×USCMA |
| 内部監査・内部統制に進みたい | USCPA×CIA/CISA |
| 経営・マネジメントに広げたい | USCPA×MBA |
| 経営支援・コンサルに広げたい | USCPA×中小企業診断士 |
どの資格がよいかは、資格そのものの知名度ではなく、自分がどの分野に専門性を広げたいかで決めるのがポイントです。
まとめ
USCPAとのダブルライセンスにおすすめの資格・学位は、人によって変わります。
大事なのは、「人気がある資格」を選ぶことではなく、「どんなキャリアを作りたいか」に合うものを選ぶことです。
日本で会計専門性を高めたいなら日本の公認会計士、税務に広げたいなら税理士、人事労務やバックオフィスまで広げたいなら社会保険労務士が候補になります。
IFRSの知識を整理したいならIFRS検定やACCA、管理会計・FP&Aに広げたいならUSCMA、内部監査・IT監査に進みたいならCIAやCISAも候補になります。
経営・マネジメントに広げたいならMBA、経営支援やコンサルに広げたいなら中小企業診断士も選択肢です。
一方で、外資系経理・海外経理・FP&Aなどを目指す場合は、追加資格よりも実務経験や英語力の方が重要になることもあります。
USCPA取得後に次の一歩を考えるときは、資格を増やすこと自体を目的にするのではなく、自分のキャリアに本当に必要かどうかを基準に考えるのがおすすめです。
USCPAとのダブルライセンスだけでなく、USCPA資格をどうキャリアに活かすかについては、中央経済社さんのインタビュー記事でもお答えしています。
『USCPAになりたいと思ったら読む本』の著者インタビューとして、資格の活かし方や試験のリアルについて話しているので、合わせて参考にしてみてください。
『USCPAになりたいと思ったら読む本』の著者に聞く 資格の活かし方、試験のリアル
まだUSCPAを取得していない場合
まだUSCPAを取得していない場合は、まずUSCPAの受験資格・不足単位・学習計画を確認するところから始めましょう。
USCPA予備校で迷う場合は、まずアビタスの無料説明会で、受験資格・不足単位・費用感を確認してみるのがおすすめです。
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USCPAになる方法は「USCPAの始めかた」で詳しく解説しています。
USCPA資格の活かし方や短期合格の考え方は、著書『USCPAになりたいと思ったら読む本』にもまとめています。
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